2000年02月01日

【4】「社員のやる気」は、経営者が担保する。(1)

企業は、収益を獲得し、伸張させることが宿命です。
ゆえに、経営者は、「社員のやる気」を担保し、高品質な社外マーケティングを恒常的に実行しなければなりません

しかし、経営者の多くは、「社員のやる気」を担保できません。
なぜ、経営者は、「社員のやる気」を担保できないのでしょう。
理由は主に二つあります。
一つ目の理由は、「『社員のやる気』を担保する意義が理解できないから」です。

なぜ、経営者は、「社員のやる気」を担保する意義が理解できないのでしょう。
それは、「社員のやる気」を、社員自身が担保すべきものと考えているからです。

なぜ、経営者は、「社員のやる気」を、社員自身が担保すべきものと考えるのでしょう。
それは、やる気を、本人が独力で担保すべきものと考えているからです。

なぜ、経営者は、やる気を、本人が独力で担保すべきものと考えるのでしょう。
それは、自分のやる気を、これまでずっと自分一人で担保してきたからです。

人は、自分が経験して培ったものを是とし、それを他者へ知らしめることを欲します。
経営者が経験で培った自分の知恵や哲学を社員へ知らしめたくなる気持ちは、よくわかります。

また、私は、経営者のこの行為を否定しません。
企業は、経営者の知恵や哲学を具現化したものです。
経営者が、社員へそれらを知らしめようと励むのは、「プロクルステスのベッド(寝床)」にならない範囲において正しいことです。

しかし、本件は避けるのが賢明です。
なぜなら生来持っている資質が、経営者と社員では異なるからです。

有名な組織論のひとつに、「2:6:2の法則」というのがあります。
それによると、10人で構成される組織があった場合、主体的によく行動する人が2人(※以下Aと表記)、まあまあ行動する人が6人(※以下Bと表記)、殆ど行動しない人が2人(※以下Cと表記)だと言います。

経営者が属するのは、勿論Aです。
常時、自身のやる気を鼓舞し、然るべき解決行動を不断に実行する資質を持っている人でなければ、企業を経営することはできません。

社員が属するのは、BとCです。
たしかに、Aに属する社員も居ます。
けれど、A社員が居る企業は、実際のところ、資金力とブランド力に富む一部の企業に限られます。
というのも、A社員をリクルートし、雇用し続ける(=社員満足を担保する)には、高額報酬とプレステージを付与する必要があるからです。

これらのことから、経営者が、経験則に基づく哲学に基づいて、BやCに属する社員にやる気を独力で担保するよう求めるのは、賢明と言えません。
経営者は、「社員のやる気」を自らが担保する意義を理解しなければいけません。(【5】へ続く→


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